原油を巡る攻防

サウジアラビアの油田　弱り目祟り目のプーチン　　米国シェール油田

近頃ハイブリット車に変えてから燃費が半減したこともあって、あまりガソリン代のことは考えなくなっていたが、それでも平成２０年ころのリッター１８０円に迫るピーク時に比べれば１２０円台後半に落ち着いている現状では世界的な原油安の恩恵に被っているのであろう。思えば２０代半ばに初めて車を持った時の、リッター５０円台だったころが懐かしい。１０００㏄のマツダファミリアだった。それから乗り換えた車が現在まで数えると８台になる。最近若者の車離れが言われているが、車の運転の楽しさは持った者でないとわからないだろう。国内の車メーカは若者の車需要の掘り起こしに躍起になっているところだ。

さてその原油安であるが、世界の工場である中国の原油需要の低迷や世界的な原油需要の低迷に加えて、原産国の増産あるいは、米国のシェール油田の開発などによる供給過多が原因とされているが、一番打撃を受けているのがロシア経済である。
ロシアはサウジアラビアに次ぐ世界第2位の産油国で、GDP（国内総生産）の75％を石油と天然ガスに依存する。ウクライナ問題に伴う米欧からの経済制裁も、ロシア経済を締め上げている。


80年代前半、レーガンとサウジが、合意のもと原油の量産をして、ロシアのアフガン侵攻を懲罰するため、生命線である原油価格の暴落を企て、旧ソ連が周知の通り崩壊したことは記憶に新しい。今回、2014年11月にロシアのクリミア侵攻に対して同じようなことが起こっているが、過去の原油暴落の経緯と少し様相が違ってきている。
ロシアには目立った産業がなく、天然ガスくらいしか輸出して外貨を稼げる手段がない。ロシアの輸出額は年間40兆円ほどであるが、その6割が天然ガスを中心とする資源類である。つまりロシアの経済はエネルギー価格に左右されており、エネルギー価格が下落すると、必要な物資の輸入にも事欠く状況となる可能性があるわけだ。過去半年にわたって原油価格が半減し、現に９８年のデフォルト以来のルーブル暴落と物価の上昇率二桁のインフレが始まっている。

我々には冷戦時代の米国としのぎを削っていた旧ソ連の大国イメージが残っているが、軍事力の優劣はその国の経済水準に比例するという。ロシアはGDPの約4.5％を軍事費に費やしているが、そもそものGDPが小さいので軍事費はわずか9兆円にしかならない。これに対して米国は、やはりGDPの4.5％を軍事費に支出しているが、GDPそのものが大きいので、軍事費は約70兆円と巨額になり、ロシアの比ではない。。ちなみに中国は1000兆円のGDPがあり、その1.7％程度を軍事費に充てているから、軍事費は17兆円ということになる。中国と比較してもロシアは弱小の国ということになり、日本の場合約500兆円のGDPがあり、防衛費はその1％で約5兆円を支出している。つまりロシアの国内総生産(GDP)は200兆円で、米国の7分の1。軍事費は9兆円で米国の8分の1。もはや大国ではないのである。

これまでサウジは世界最大の原油生産国だった。だが国際エネルギー機関（IEA）は、すでに米国がサウジを抜いて原油と天然ガスで世界1位になったとしており、原油価格が下がればサウジも当然利益を落とすが、米国のシェールオイルは掘削にコストがかかることも織り込み済みで、原油価格が下がれば、米石油企業の中には赤字に直面し、サウジには米企業潰しの思惑も見えてくる。
近年、コストを抑えてシェールオイルを掘削する技術が導入されているが、一説では1バレル80ドルを切ると米シェールオイル生産の3分の1は採算割れとなるという。原油に関していえば、サウジもアメリカもロシアも三つ巴の我慢比べの様相を呈している。