アートな話「横浜トリエンナーレ2014」

「華氏 ４５１の芸術：世界の中心には忘却の海がある」という展覧会タイトルのもと、世界各国から65組79名のアーティストによる400点以上の作品が選定された今回の横浜トリエンナーレ２０１４を観た。
主催者が主眼とする２つのキーワード、すなわち華氏４５１（摂氏232）は紙が自然発火するとされる温度のことであり、いわゆる“焚書”がテーマとなった小説で、電波が生活の中心となり、本を持つことが禁じられた近未来の情報管理社会の世界が描かれているレイ．ブラッドベリの小説のストーリーのテーマである本を芸術に置き換えたものとみられる。

トリエンナーレでは「華氏４５１はいかに芸術にあらわれたか」というコーナーが設けられ、第二次大戦中に文学者や芸術家が書いた文章が資料展示してある。北原白秋や西条八十、高村光太郎、瀧口修造などが戦争礼賛を書いている。、結果としてそれらは戦意を煽り、戦争の熱狂へと国民を駆り立てていった。これらの資料展示されている文献は、戦後刊行された全集には収録されずに「忘却」されたものであることも付記してある。
　　


マイケルランディー＜アートビン＞

もう一つのキーワードは忘却で、いずれも破棄消去への道が待っているが、思考停止の前にもう一度大事なものを取り戻そうといったメッセージが込められている。
最初のエントランスでいきなり面食らったのは、マイケルランディーのインスタレーション（展示 空間全体を使った3次元的表現）の大きなゴミ箱「アート.ビン」で、創造の影の部分として発生する事物や概念の破壊や廃棄をする場としてのゴミ箱が物として存在していた。真っ先にPC上の仮想空間におけるゴミ箱が浮かび、「さながら忘却の海か！」とつぶやいた。
現代社会は「情報の海」が世界の中心に存在し、今回のトリエンナーレでは、その裏に潜む「忘却の海」に観る者を誘い、記憶や記録から消え去った大事な「忘れ物」に思いを馳せ、これを様々な方法で気づかせてくれる作品に注目する趣旨の展覧会となっている。３年前の大震災のあった年に開かれた前回のトリエンナーレよりもコンセプトが明確であった。



大竹伸朗＜網膜屋/記憶濾過小屋＞

会場を見た限りでは、今という時間軸が近未来に忘却の彼方に葬り去られていく事への危惧を提示しているように思える。すなわち移ろいやすい現在は、過去に向かって溶解していくのと同時に近未来に向かって歩を進める。その際無数の忘却の海の中に我々は大事なものを忘れてはいないだろうかと立ち止まり、過去の事象を現在の時間軸の中で、いろいろな表現手段を用いて提示していく。あたかも芸術の語り部のように序章から始まり、１話から１１話で完結する。
中でも印象に残った作品が１１話の新港ピアの会場にあった大竹伸朗の網膜屋/記憶濾過小屋が個人的な歴史に刻まれた残存物の集積場のような見世物小屋仕立てで、絶妙の空間を楽しませてもらった。

タリン・サイモンの＜死亡宣告された生者＞と釜ヶ崎芸術大学＜漂流する教室にであう＞

今回は経時変化、人の行為の軌跡、メディア（ラジオ、テレビ、本）をモチーフとした作品がごった煮のように多かった。タリン・サイモンの《死亡宣告された生者、その他の章XVIII》のように、ウクライナの児童養護施設の入所者達との説明がなければ分からない作品も多く、中には今回トリエンナーレのアートディレクター森村泰昌とかかわりのあるNPO主催の釜ヶ崎芸術大学のコーナーもそのまんまで分かり易く対照的なものもあった。横浜発現代アートの国際展と銘打っているがトリエンナーレも一種の祭りである。


◆　ヨコハマトリエンナーレ　２０１４　　横浜美術館～新港ピア

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　会期　8/1～11/3

朝日新聞の終焉

片岡正巳　著

戦後から今日に至るまでいろいろ問題の多い朝日新聞であるが、ここにきて記者会見で断末魔の雄叫びを、社長が発している。左翼偏向新聞として数々の歪曲、捏造記事に勤しんできた社風は他の報道機関の追随を許さない。評論家片岡正巳氏の著書「朝日新聞の戦後責任」には反日的プロパガンダに手を汚した、どこの国の新聞かと見間違えるような所業がつまびらかに書かれている。中でも多くの事例の中で特に問題の個所は、以下の通り。

１．南京大虐殺キャンペーン　「中国の旅」で中国共産党が用意した「証言者」の話を、何の検証なしにそのまま記事にしている朝日の記者本多勝一は本名：崔　泰英という朝鮮人で、中共工作員の疑いが濃厚な人物で、当時２０万足らずの南京市民が３０万人も虐殺されたなど史実を捻じ曲げ、反日のプロパガンダを満州で処刑された馬賊のグロテスクな写真まで出して垂れ流した。

２．慰安婦問題　慰安婦問題の元凶、吉田清治という稀代の作話者の虚偽発言から始まった。日本軍が女性たちを強制連行し慰安婦（性奴隷）にしたという事実無根の捏造を飯のタネに吹聴した吉田氏を、朝日が大きく取り上げ、１６回も連載を組み、後に日本と韓国の追跡調査から創作であることが判明。1995年には本人も慰安婦狩りが創作であったことを認めたにもかかわらず、その嘘を実に32年間も意図的に放置した。嘘は韓国や中国に利用され、アメリカで慰安婦像の建造が続く中、遂に朝日は8月6日に吉田証言は虚偽だった、記事16本を取り消すと発表した。32年間の頬かぶりの末に、世論の勢いに負けて虚偽だと認めざるを得なかった。

今日に至るまで韓国側の強制という文字を入れることを、執拗に迫られた当時の政府はやむなく河野談話(１９９３年）を発表した経緯があるが、今日までの軍部資料には強制という事実はなく、当時の兵隊の給料より格段稼げる慰安婦(売春婦)を民間人が募集し、それに乗ってきた烏合の衆の話である。朝鮮戦争の際駐留米軍相手の慰安婦を斡旋し、場所を提供し売春を奨励したのは今の朴クネの親父の朴大統領であるのを忘れて、慰安婦問題で日本を必要以上に責め立てる朴クネは、自国の慰安婦から逆に訴訟を起こされ墓穴を掘っている有様である。今年6月、駐留米軍を相手に作られた売春街「基地村」で働かされた122人の元米軍慰安婦が「韓国政府は米兵相手の慰安婦制度を作り、自分たちを徹底的に管理し、苛酷な売春をさせた」として国を相手取り、1人1000万ウォンの賠償訴訟を起こしている。戦時における慰安婦の問題は世界中の軍隊が共通に抱える問題であり、日本だけが狙い撃ちに合う話ではない。

朝日新聞の傲慢な記者会見

上記の２点は今日の我が国を世界に辱め，国家の尊厳を蔑にした罪は大きく，国益を甚大に損なっていて、中韓を外交的優位に立たせる行為であり、我々国民は怒っている。朝日は善良な読者に謝るのではなく、全国民に向かって謝罪すべきである。法曹やマスコミの関係者が朝日に対して集団訴訟を起こそうという動きがあるようで、週刊新潮によると、慰安婦の強制連行があったかのような誤報による名誉棄損で損害賠償などを求めるというもので、10～20人の新聞購読者からなる原告団を結成し、1年後にも訴訟を起こすことを検討しているとのことだ。他にも100万人単位で補助参加人の署名を募ることも考え中で、朝日新聞に対する風当たりが強まっており、国家として直接被害を被った「言論災害」に対して、国会は社長以下幹部を招致して徹底的に問題究明をするべきという声も議員から上がっている。

第３に何の因果か知らないが、同じく最近の福島第一原発の同姓の吉田所長の調書の独断スクープ　（朝刊1面トップで「所長命令に違反、原発撤退」「福島第一所員の9割」などの見出しで報じた。「11年3月15日朝、第1原発にいた所員の9割にあたる約650人が吉田氏の待機命令に違反し、10キロ南の福島第2原発へ撤退していた。）とある。
世界が賞賛した福島の原発作業員の評価を地に落とす朝日のスクープに現場は憤りを感じているようだ。吉田調書の誤報はフクシマの英雄を唾棄すべきセオル号船長なみだと世界に報じられ、命がけでフクシマを押さえ込んだ職員らの功績を無にした。そればかりか日本人の尊厳まで傷つけた。これも前述の記事と同じで、誤りを訂正し謝罪してすむ話ではない。

平成１０年に出版された「朝日新聞の戦後責任」の著者は、上述した２大「誤報」は、中ソの代弁者として活動してきた朝日新聞の戦後７０年の歴史のほんの一幕に過ぎない、と多くの事例を表記しており、日本と日本人非難を旨とする反日イデオロギーに凝り固まった集団は社長が何人やめてもその体質が変わらない限り、終焉はここにきて加速度的に進むことを予兆している。全国で朝日新聞の解約が続出しているのもその現象の一つであろう。この新聞に明日はない。
　

災害列島日本

　それにつけても日本各地で頻繁に起こる自然災害は、近年激しさを増している。最近読んだ本で「災害列島.危険情報地図」成美堂出版は、脆弱な日本列島各地の詳細な災害マップを網羅して警鐘を鳴らしている。いつ降りかかるか分らない自然災害には一家の備えとしてお勧めしたい本である。（定価本体１１００円＋税）
さて、総面積約38万km2の国土を持つ日本。しかし、そのほとんどが山地などであり、日本列島の地形は、「山地」、「丘陵」、「台地」、「低地」および「内水域など」の５つに区分され、そのうち「山地」と「丘陵」の占める割合が約73％であることから、島国であると同時に山国であると言える。可住地面積３３．６%のなかで、１億2000万人の人々が安心して住める場所はわずかしかない。災害と隣り合せの開発は山に向かって開発が進む。相模湾にしろ東京湾にしろ、船上から見た景色は私の周りの横浜や鎌倉など山地、丘陵に所狭しと住宅が密集している。さらに海抜が上がっていくと、国土面積に占める森林面積は約66 ％で、 日本は世界第3位の森林大国である。

山にへばりつくように造成された広島の被災地域
 

これらの地形は、豪雨や地震など自然の影響により変化しており、その過程において数々の自然災害が発生している。人口増加や都市化にともなって、人為的な丘陵・台地の斜面造成などが行われ、わが国では狭い国土の有効利用として、水害や土砂災害などに対してリスクの高いところに、あえて開発が進んでいる。最近起きた広島の激甚災害などがあてはまる。
 国土交通省によると、広島県内の土砂災害の 危険箇所はおよそ３万２０００箇所で、全国で最も多くなっているそうだ。 広島県砂防課によると、 被災したうちの６地区は土砂災害防止法に基づく「特別 警戒区域」「警戒区域」に指定されていなかった。これには資産価値の下落を恐れて住民や不動産業者が指定に抵抗したいきさつもあるようだ。
土砂災害防止法に基づいて特別警戒区域に指定されている箇所が、私の住んでいる横浜市でも２０００箇所はあるそうな。

下は都道府県格付研究所が作成した全国の可住地面積の比率のトップ６の県である。私の住んでいる神奈川県はAランクで、Aは１０位の香川県まで続きDまであり、広島県はCランクの３４位で
Dランクは４７位の高知県まで続く。

順位	都道府県	可住地面積の割合		可住地面積	総面積	偏差値	格付
【出典】　　都道府県格付研究所
1	大阪府	69.4%		1,317.53km2	1,898.47km2	71.9	S
2	千葉県	68.5%		3,531.83km2	5,156.70km2	71.3	S
3	埼玉県	67.8%		2,574.12km2	3,798.13km2	70.8	S
4	茨城県	65.3%		3,981.73km2	6,095.72km2	69.2	A
5	東京都	63.6%		1,390.97km2	2,187.50km2	68.0	A
6	神奈川県	60.7%		1,467.18km2	2,415.86km2	66.0	A

地球温暖化の影響などで、今回のような豪雨は増える傾向にあり、日本の気候の亜熱帯化が進むと言われているが、日本は夏は暑く、冬はかなり冷え込む特徴をもっており、季節変化が大きい国なので、年間を通して亜熱帯になる可能性はないと思うが、今後とも激甚災害が増えるほど異常気象は日本のみならず世界中で起きている。最近見たNHKスペシャルでは、地球規模の異常気象のメカニズムを解説していたが、偏西風を基軸に海水温や気流の変化に基づく地球を取り巻く大気のバランスの崩れが指摘されていた。
気象庁による定義では、異常気象とは、「三十年に一回起こる程度の珍しい気象」のことで、昔からたまに起こっていたが、近年はそれが頻繁に起こるようになってきたので、日本の場合、土砂災害だけでなく河川の氾濫などにも警戒を要するため、国の国土防災対策は待ったなしである。